毎日新聞の後始末法

　たいていの人は失敗を犯します。よく言われることですが、失敗の後、どのような行動をとるかによってその人の「素性」が明らかになることがあります。隠蔽はバレなければよいのですが、バレた時の場合のダメージは何倍にもなります。

　ここでご紹介するエピソードそのものは些細なものですが、その後始末の方法からみえる体質には興味深いものがあります。３月22日の毎日新聞電子版には
『内閣府世論調査:「社会に満足」６０％ 外交「悪い方向へ」３８％』
という見出しの記事が載りました。３月23日付の私の記事で指摘したとおり、「悪い方向に向かっている分野」で外交がトップとしているのは誤りで、逆に前年の38．4％から25．2％にまで減少となっており、外交は改善方向です。

　見出しまで間違っているので訂正された方がよいと思い、その旨を毎日新聞にメールで通知したところ、毎日新聞東京本社愛読者センターの担当者から、その根拠を教えて欲しいとの返事がありました。そこで朝日と産経の記事、内閣府のＨＰのＵＲＬを知らせたところ、以下のような返答がありました。

『いただいたメールにある内閣府のＨＰを開くと、ご指摘の悪い方向に向かっているのは外交か、以外にも、良い報告のトップが毎日記事では医療・福祉なのに対し、内閣府ＨＰは科学技術とあり、調査期間その他も違っています。おそらく、記事に書いたのは別の調査のような気がするのですが、これはあくまで私の個人的想像です。政治部の回答が届きましたら、正式にお伝えします』

「難解」な日本語の文章ですが、間違いが他にもいろいろあったので、記事は別の調査について書かれたものではないだろうか、と担当者は考えたようです。私も間違いがいくつもある点は確認しました。しかし内閣府調査としながら別の調査を記事に書くなどという間違いが起きるものでしょうか。

　政治部の回答を待つということになったわけですが、一向に返事がありませんので４月８日に担当者宛に問合せのメールを送付したのですが、まったく返信はありません。そこで毎日新聞のＨＰで「内閣府調査」と検索したところ、以前の記事は消え、次のような記事が出ました。
『内閣府調査:「景気悪い方向」３０．３％ 昨年より１１．３ポイント増 アベノミクス実感なく』 毎日新聞 2015年03月22日 東京朝刊････これは紙媒体に載ったもので、こちらは間違っていません。

　電子版に載った当初の記事は訂正をせず、ひそかに記事を削除した疑いが濃厚です。もし訂正していたならば私の方に連絡がある筈ですから。電子版の記事の削除は容易で証拠も残りにくいですが、誤った記事を読んだ人もいるわけで、これでは他人の目がなければ何をするかわからない新聞、という評価を受けかねません。

　記事は新聞社にとって商品ですから、誤りや欠陥があれば訂正するのが当然です。他の組織が不都合なことを隠蔽した場合には厳しく糾弾してきたメディアが自ら隠蔽していたとなれば面白いニュースネタになります。まあそれはともかく、これが隠蔽であれば、複数の人間が関わっている筈ですから、毎日新聞の「素性」を知る手がかりとしての「価値」はありましょう。