健康食品サプリのウソ・ホント

　健康食品というと愛用する人がある一方、何となく胡散臭さを感じる人があります。国に認可された特定保健用食品を除けば、健康食品は効果を裏付けるデータを必要とせず、当然のことながらその効果をうたうこともできません。しかし現実は有名人に効果があるような言葉を言わせ、いかにも効果があるかのようなイメージの広告が溢れています。そこにはたいてい小さな文字で「これは個人の感想です」という「但し書き」がついています。ＣＭに頼る販売が続いていることは健康食品は効果があると思わせることに成功していることを示します。

　週刊ダイヤモンドは昨年の１１月２４日号で「健康食品サプリのウソ・ホント」という特集記事を載せました。２兆円市場といわれるほど規模の大きい商品であるにもかかわらず、評価するための十分な材料がないと感じていたので、この特集はそのような期待に応えるものでした。

　特集は３２ページにわたるもので、以下のように４つ部分から成っています。
Prologue　２兆円市場の真実
Part１　　健康食品・サプリの真実
Part２　　消費者だましのテクニック
Epilogue　健康食品と正しく付き合う

　この目次からおおよその内容が想像できると思いますが、加工賃を含めた原材料費は販売価格の１割程度であるとか、かなり掘り下げた内容となっています。まあそれはさて措き、メディアとの関係についてこんな一節があります。

「健康食品業界の広告出稿量は自動車、通信、ソーシャルゲームに次ぐ大きな存在。(中略)メーカー側にとっても、新聞やテレビは欠かすことができないメディア。通販が中心のビジネスだから広告をやめるという選択肢はない。(中略)新聞やテレビの営業担当者は日々、メーカー詣でにいそしんでいる」

　大手メディアには健康食品に関するネガティブな情報がほとんど載らない事情がわかるような気がします。メディアと健康食品業界、こういうのをWIN-WINの関係と言うのでしょうね。羨ましいことです。

　健康食品は効果の裏づけがなくても堂々と販売でき、しかも効果の判断が難しいものです。これは宗教とよく似ています。宗教は御利益の裏づけ(あるわけがないですが)もなくてもあるように見せかけて金品を集めます。ネガティブな情報がメディアに載りにくい点も似ています。かつて毎日新聞は創価学会の批判を連載し始めたものの、不買運動の脅しや主力銀行へ圧力かけた学会に屈し、見事に筆を折った事件がありました。以来、宗教はメディアにとってタブーのような存在になっています。

　健康食品や宗教のように消費者にとって判断が難しいものにこそ十分な情報が必要です。メディアは日々膨大な情報を提供してくれますが、評価に役立つ情報はほとんどありません。健康食品や宗教にはまともなものもあれば怪しいものもあるわけですが、信頼できる情報がなければ判断できません。

　余談ですが、感心なことにこの週刊ダイヤモンドの特集は朝日新聞が発行するＷＥＢ新書に「健康食品・サプリが危ない」と題名を変えて転載されています。朝日はこの特集の意義を認めたのだと思いますが、それにしてはなぜか値段が高いのです。１６５ページある週刊ダイヤモンドは６９０円なのですが、ＷＥＢ新書は３２ページの特集がわざわざ４冊に分割され、一冊が２１０円、合計８４０円となります。ページあたりの単価はなんと６.２８倍。関西ではこういう商法をボッタクリと称します。

　電子出版のコストは非常に低いにもかかわらず高く設定したのはあまり読んでほしくないためでしょうか、あるいは少しでも多く儲けたいという強いお気持ちの表れなのでしょうか。世に役立つものなら広く読んでもらいたいと考えるのがまともなメディアの筈ですが、どう理解すればよいのでしょうか。