コラム 目次へ |
読んで ムカつく |
09/11/16
新聞の科学リテラシー 電気自動車は環境負荷が小さいということで、脚光を浴び、新聞にもその解説記事は数多く見られます。11月2日の日経には「転換点の自動車産業」という編集委員によって書かれた記事が載りました。そこにガソリンとリチウムイオン電池のエネルギー密度を比較する記述があります。 「ガソリン1リットルが持つエネルギー量は電力換算で9300ワット時。これに対し、電気自動車に搭載されるリチウムイオン電池は同体積で200ワット時しかないエネルギー密度の差は航続距離などクルマの性能を規定する」→(エネルギー密度の比は46.5倍と計算されます) ガソリンエンジンと電池のエネルギー効率を無視しているので、この説明は誤りと言ってよいでしょう。ガソリンを燃やしてできるエネルギーは9300ワット時で正しいのですが、ガソリンエンジンは20%程度の効率しかなく、残りは熱となって無駄になります。それに対し、電池でモーターを駆動する場合は90%以上の効率が期待できます。 従って両者の比較は9300と200ではなく、それぞれに効率をかけた1860と180とで行わなければなりません。実用的なエネルギー密度の比は約10.3倍となり、46.5倍とは大きな違いが生じます。 私はここで日経新聞や記事を書いた編集委員(=優秀な人?)の揚げ足を取りたいわけではありません。この程度の科学の基礎知識のなさはどこの新聞社でもほぼ共通しているからです(私の印象では日経は他紙よりマシです)。これは新聞の理解力を象徴する事例として挙げただけです。
理科の時間が約半分に減らされた「ゆとり教育」世代が社会に多くを占めるとき、この懸念はさらに強くなると思います。先日のNHKのクロ現では、ゆとり教育を受け理科を十分理解できなかった教員が生徒にうまく理科を教えられないという問題を扱っていました。科学的理解力の低い人間の再生産が起こっているわけです。 東京女子医大事件では「物理学の初歩もわきまえてない」と検察が強く批判されましたが、検察の低学力が重大な結果を招いた例です。 50年前なら政治やマスコミは中学生レベルの科学的理解力でも十分であったでしょうが、現在はエネルギー、環境、教育、産業など科学的な理解力が必要な分野は数多く、支配的・指導的な部分を文系の人間がほぼ独占する旧態依然の体制では十分な対応ができるか疑問です。 関連記事:電動アシスト自転車の補助動力への誤解 |
お名前
(仮名可)
メールアドレス