がん検診無効論の危険性

　日本の乳がんや大腸がんなどの検診の受診率はおおよそ25%で、約80%とされる欧米との差が問題とされています。十数年前、がん検診は無効・無意味だという説が論争をひき起しました。この説の主唱者、近藤誠医師の「それでもがん検診を受けますか」など著作のいくつかはベストセラーになったので、それが日本の受診率の低さに貢献している可能性がありそうです。最近でも別の著者による「がん検診の大罪」という本が出版されています。

　がん検診の不利益な点を指摘する程度ならいいのですが、これらの本はがん検診だけでなく治療の意味までを否定するもので穏やかではありません。もしそれが正しいなら、世界中で行われている検診や治療は誤りであり、大変な無駄をしていることになります。

　著者らは、がん検診を受けても総死亡率は変わらないという調査結果を根拠にがん検診が意味がないと主張しています。そして検診に意味がないなら早期発見の意味はない、したがって治療の意味もない、という論を展開しています。

　岡田正彦氏の著書「がん検診の大罪」(新潮社08/7)には「手術にも寿命をのばす効果はないと結論せざるを得ない。言い方をかえれば、検診を受けて見つかったがんを手術しても、がん検診を受けずに症状が出てから病院に駆け込んでも、寿命にかわりないということである」と書かれ、治療の有効性を否定しているように受けとれます。

　同書の冒頭には象徴的なエピソードが紹介されています。それはエアバッグとアンチロックブレーキシステム(ABS)装着車の安全性に関するアメリカの研究グループが行った調査結果で、「エアバッグとABSの装着車では、事故がむしろ増えてしまい、またケガの程度も重傷になり やすい」という驚くべきものです。

　著者はこの調査を正しいとし、「エアバッグの安全神話はもろくも崩れ去った、と言えるのではないだろうか」と述べています。調査結果を解釈するにはいささかナイーブ過ぎる態度ではないでしょうか。

　注目すべきはアメリカの研究グループの動機と意図です。自明とされている装置の安全性を再確認しても意味がなく、注目もされないわけで、安全神話をひっくり返すという意図があったと考えられます。ならば彼らの調査結果には何らかのバイアスが働いていた可能性があると疑うべきです。統計調査に恣意性が入り込むのは珍しいことではありません。

　ご承知のようにエアバッグとABSの装着車は自動車保険の保険料が安くなります。これはこの装置が損害を減らすという多くの調査結果があればこそ実現したものだと考えるのが普通です。上記の調査結果だけを信じ、エアバッグとABSの効果はないと決めつける著者の思考方法が大変気になります。この思考方法は検診無意味論に引き継がれます。

　彼らの説の根拠である、検診によって総死亡率は変わらないという海外の調査結果がいくつか存在することは事実でしょう。私はそれを評価できませんが、彼らの説はこの調査結果を確信し、それを土台にしたもので、これが崩れるとたちまち根拠を失います。海外の調査にそれほどの信頼をおいていいものでしょうか。この調査のいくつかはメディアで報道され広く知られていますが、彼らだけがこれを根拠とする極論を引き出したのは何故なのでしょうか。

　検診だけでなく、治療の有効性までを否定することは医療に重大な影響を与えます。彼らの説を信じて治療機会を失う可能性が十分考えられるからです。

　強く疑問に思うのは、もし間違っていたら治療機会を奪うという重大な影響を予想できるにもかかわらず、なぜ批判能力のない読者に向け、一般書という形で出版したのかということです。先に学会誌に出して同分野の研究者の批判に耐えることを確かめてからにすべきでしょう。

　近藤氏はがんを「がんもどき」と「本物がん」に二分して、前者は放置しても問題がないもの、後者は微小な段階から転移していて治療効果がないものものとし、両者とも治療の意味はないとしています。もしこれが正しいとすると、手術や化学療法のマウス試験 や治験では治療群と対照群に差が生じないことになる筈です。現在の治療法は両群に差があるからこそ有効とされてパスしたものであり、この点をどう考えればよいでしょうか(もし間違っていたら、ご教示いただければ幸いです)。

　世界的にも大変重要な問題ですから、もしも「がんもどき理論」が本当にまともなものであればサイエンスでもネイチャーでも載せてくれると思います。

　私は両氏の本を専門的に評価する能力はありません。しかし、検診無意味論には素人なりに疑問が多く感じられます。

　受診を左右するような説は十分な確かさがあって初めて一般に広めてよいものです。単なる思いつきとも評される「がんもどき理論」などの検診無意味論を一般向けに出版することは大きい危険が伴います。検診をやめさせる行為はフェイルセーフではなく、フェイルアウトであり、取り返しがつきません。

　これがもし誤りであったなら、受診率の低下によって死亡者の増加を招きます。著者達はもちろん、出版した文芸春秋社、朝日新聞社、新潮社も責任を免れません。どちらの本も一見科学的に書かれており、信じる読者は少なくないと思われます。数百万部が売れたのなら、その１割が信じたとしても被害者は膨大です。それが数十億円(印税は数億円)とみられる書籍売上げの代償では救われません。